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被災体験から提言 日本医学会総会で星県医師会副会長

 4年に1度開かれる国内最大級の学会、日本医学会総会2日目は12日、京都市で開かれた。東日本大震災や東京電力福島第1原発事故に関する講演が行われ、本県関係者が被災体験に基づき医学界の課題を指摘した。このうち、県医師会の星北斗副会長(星総合病院理事長)は、原発事故を教訓に医療界が国民に正確に情報発信できるよう体制を整えるべきだと提言した。 
 星副会長は、原発事故と健康影響に関連する情報について「県民を翻弄(ほんろう)するような流言飛語が震災直後から今に至るまで飛び交っている」と指摘、医療関係者は放射線影響に関する理解を深め、国民の不安などに対応する能力を高めるべきとした。
 原発事故発生時の政府の対応についても言及。「過度の不安を起こさない配慮からか、政府の発表が慎重すぎるあまりかえって不安をあおった」と述べ、対応を検証する必要性を訴えた。また「緊急時迅速放射能影響予測ネットワークシステム(SPEEDI)」など、状況を判断できる情報を常に公開することで、政府系の一つの情報に頼る仕組みから脱却する必要があると訴えた。
 原発事故前の現状として「原発事故への備えはなかった。『(甲状腺被ばくを防ぐ)安定ヨウ素剤とは何か』から始まった」と述べ、原発立地県としての準備不足に反省の弁を述べた。
(2015年4月13日 福島民友ニュース)



 

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