ガーナの事前合宿「猪苗代」内定 東京五輪・キャンプ地誘致

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 猪苗代町が、2020年東京五輪の出場を目指しているガーナと事前キャンプ地の誘致で合意したことが5日、分かった。早ければ年内にも同国と覚書を締結する。事前キャンプ地誘致の内定はいわき市に続き県内2例目で、郡山、会津若松両市も誘致に名乗りを上げている。誘致により選手との交流を通した競技力向上に加え、継続的な交流や復興の発信も期待される。

 ガーナは、猪苗代町出身で黄熱病の研究に尽力した細菌学者野口英世が最期を迎えた地であり、歴史的な縁から町と交流があった。町は今年1月、選手と住民の交流促進に向けて政府が進める「ホストタウン」に登録、大使館への訪問など誘致に向けた動きを県とともに活発化させてきた。

 5日、町内で開かれた町と同国による会合で、シルベスタ・ジュドゥ・パポ・パーカー・アロテ駐日大使が、町の示した事前キャンプ地提案をガーナ政府が受け入れたことを明らかにした。

 同国は陸上やボクシング、水泳などでの五輪出場が有力視されており、出場が決まれば選手やコーチが町内で合宿する。

 町は、選手が練習拠点とする施設について町総合体育館や町運動公園陸上競技場などを想定しており、水泳については町内にプールがないため、近隣の自治体に協力を求める方針。

 またガーナの高校生の受け入れなどの交流事業を来年度に行う計画で、前後公町長は「町を挙げて選手を応援したい。スポーツ振興宣言の町として五輪ムードを盛り上げる」と話した。大使は「両国の若者がスポーツを通して恒久的な友好関係を築いてほしい」と期待を込めた。