Jヴィレッジと福島民友が協賛契約 施設再開PR、再起後押し

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協賛契約を結ぶJヴィレッジの上田副社長(右)と福島民友新聞社の五阿弥社長

 国内有数のサッカー施設、Jヴィレッジ(楢葉、広野両町)の一部施設が28日に再開するのを前に、福島民友新聞社は11日、運営会社のJヴィレッジと協賛契約を結んだ。同施設で行う新規のスポーツイベントを共同開催するほか、施設の再開を積極的にPRし、本県復興のシンボルとなる同施設の再起を後押しする。

 Jヴィレッジが報道機関と協賛契約を結ぶのは初めてで、協賛社として19社目。今後、同施設のグラウンドに掲示される看板や施設内4カ所の協賛プレート、各種PRチラシに福島民友新聞社の社名が掲載される。

 協賛契約の締結式は同施設で行われ、福島民友新聞社の五阿弥宏安社長とJヴィレッジの上田栄治代表取締役副社長が契約書を交わした。五阿弥社長は「多くの人が興味を持ってJヴィレッジを訪れるよう、さまざまな事業に協力したい」と支援の考えを強調。上田副社長は「練習場にプレー分析用のカメラを設置するなど、施設の充実に役立てたい」と利便性向上を誓った。

 Jヴィレッジ「宿泊予約」好調

 東日本大震災、東京電力福島第1原発事故から7年4カ月を経て、28日に一部施設が再開するJヴィレッジ(楢葉、広野両町)。かつて日本代表も利用した「聖地」の復活は全国的な注目を集め、8月の宿泊予約者数は延べ7000人と震災前の同期を上回るなど、新たな船出の先行きは明るい。

 新生Jヴィレッジの目玉は、新たに整備している宿泊棟と国内初となる全天候型練習場だ。新宿泊棟は既存のホテルの近くに立地し、117室を備える。既存のホテルは複数人で利用する部屋を数多く設けるなど合宿向けだったが、新宿泊棟の客室の大半はシングルルーム。Jヴィレッジによると、震災前、既存ホテルに宿泊する一般客はほとんどいなかった。広報担当は「合宿場としてのイメージが強く、宿泊を敬遠していたビジネスマンをはじめ、被災地視察に訪れた人なども気軽に利用できる」と、スポーツ関係以外の利用も期待する。

 整備中の全天候型練習場は今秋にも利用できる見通しとなった。当初は来年4月の全面再開に合わせる予定だったが、建設工事が円滑に進んだため時期が前倒しとなった。天候に左右されず、さまざまなスポーツに対応できるため、国際レベルの合宿などの誘致に向けたアピール材料となる。

 28日の一部再開時には、約5000人収容のスタジアムや天然芝5面と人工芝1面のグラウンドなどを開放し、施設全体の8割程度が利用可能となる。