【プラごみと亀】「脱プラ」の動き、国内鈍く 高依存が足かせ

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 精悍(せいかん)な男性が青いビニール袋をくわえた奇妙な写真が10月、世界を駆け巡った。サッカーのワールドカップ(W杯)ロシア大会スペイン代表MFで、J1神戸に加入したアンドレス・イニエスタ選手がプラスチック乱用に反対するキャンペーンに賛同し写真共有アプリに掲載した一枚だ。

 「日本は大企業への配慮が強すぎるのではないか」。三橋規宏(ただひろ)千葉商科大名誉教授(環境経済学)は指摘する。プラスチックごみ(プラごみ)による海洋汚染に反応した動きは国内よりも海外のほうが素早い。

 米コーヒーチェーン大手スターバックスは7月、2020年までに全世界の2万8千以上の店舗で、プラスチック製使い捨てストローを廃止すると発表。海外の航空会社、ホテルチェーンなどでプラスチック製ストローの利用を取りやめる動きが拡大している。スターバックス本社がある米シアトルや英国、欧州連合(EU)各国ではプラスチック製の使い捨て食器などをなくす取り組みをスタートしている。

 国内ではファミリーレストランなどを展開するすかいらーくホールディングスが海外を含むグループ全店でプラスチック製ストローの使用を20年までに取りやめると決めるなどの動きが始まっているが、レジ袋などさまざまなプラスチック製品を使用しているコンビニなどの動きは鈍い。

 背景にあるのはプラスチックの使用を控えることによるコスト高。例えばストローをプラスチックから紙製に切り替えると、1本当たりのコストは10倍を超えるのが現状。使い捨てプラスチック製品の1人当たりの廃棄量(14年)が米国に次いで多い日本はプラスチックへの依存度が高く、「環境への配慮を」というだけで前に進めないのも事実だ。「経済団体の話し合いや企業側の善意に期待してばかりではいけない」と三橋氏は警鐘を鳴らす。

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