日本高野連・特待生問題研究委員会の西岡宏堂委員長は８日、正式な基準を制定して特待生制度を２０１２年度以降も継続する考えを示した。日本高野連は現在、条件付きで特待生制度を認めており、１１年度が３年間の試行期間の最終年となる。継続は来年５月の全国理事会、評議員会の承認を経て決定する。
　県内では１１年度、７校が特待生制度を採用する見込み。７校は聖光学院、帝京安積、東日大昌平、日大東北、尚志、学法石川、学法福島。
（２０１０年１２月９日　福島民友・高校野球ニュース）