本県の２００８（平成２０）年度のがん検診の受診率は、逐年検診の肺がん（３３．８％）、胃がん（２２．６％）、大腸がん（２３・４％）では、前年度比で減少しました。一方、隔年検診の子宮がん（２４．５％）と乳がん（２２．０％）は前年度比、わずかながら増加しました（図）。
　しかし、がん対策基本法（０７年４月制定）の受診率の目標は５０・０％であり、肺がんを除けば、二十数％と低率です。その原因としては、がん検診は健康増進法の「努力義務」にとどまり、自治体などの啓発活動がメタボ健診（０８年４月から）に傾きがちでした。一方、未受診の理由としては、「いつでも医療機関を受診できるから」や「必要性を感じないから」が多くありました。実際、早期がんであれば、完全に治る可能性は非常に高くなります。がんを早期に発見するためには、がん検診しかありません。症状が出てからでは遅いのです。
　欧米では保険制度の違いから治療費の自己負担率が高いため、”病気から自分を守る”意識が高いといわれています。アメリカ、イギリスでは子宮頸（けい）がんの検診受診率は、８０％以上、乳がんでも、７０％以上です。その結果、アメリカ、イギリスの乳がん発生率は増加しているにもかかわらず、乳がんによる死亡率が減少し始めているといわれています。
　がんというものは、自分で治す時代にきています。自己負担金がある自治体などもありますが、１年に１回、または２年に１回のがん検診を受けて自分の身を守る、または家庭を守るということが一人一人の責務だと思います。
（県医師会員・郡山市）
＝次回掲載４月１６日