『現代の湯治』へワーケーション推進 湯本温泉、健康づくりも

仕事場を離れ、観光地などで業務に従事しつつ余暇を楽しむ「ワーケーション」。新型コロナウイルス感染拡大で全国的に注目を集める中、いわき市の湯本温泉では、「現代の湯治」として他地域との差別化を図る官民を挙げた取り組みが進む。温泉と健康づくりを組み合わせたパッケージで人を呼び込むことで、コロナ禍で苦境にある温泉地の活性化を目指す。
湯本温泉の旅館こいと。ワーケーション推進に向けてWi―Fi(ワイファイ)などのインターネット環境が整備され、今月下旬には宴会場を会議室仕様に改装する作業が行われていた。
ワーケーションに欠かせない「テレワーク」関連の機材を導入する場合、県や市の助成金を受けられる。同旅館もほかの旅館などと同様、新型コロナによる宿泊客の減少などの打撃を受けているが、これまでと違う需要に応えるため機材の整備などを決めた。
「ウィズコロナや新型コロナの収束を見据え、やれることをやって客足が戻るのを待ちたい」。同旅館代表の小井戸英典さん(64)は考えを語る。
湯本温泉では、市もモデル的に環境整備に着手。JR湯本駅や市常磐支所にテレワークスペースを設ける。年明けには首都圏の企業やフリーランスを対象に、ワーケーションを体験するモニターツアーを予定する。
市は政策として推進する「健康づくり」をワーケーションに取り入れ、湯本温泉ならではの魅力を発信する考え。モニターツアーの参加者には、衣類に小型の測定器を付けてもらい、心身の健康データを「見える化」する試みも取り入れる方針だ。
市の担当者は「温泉は何となくリラックスできるイメージがあるが、心身の回復を数値で見ることでより効果を実感してもらいたい」と狙いを明かす。
データを基に、医師の助言を得られるシステムや、常磐地区に拠点を置くサッカーのいわきFCとの連携も想定している。モニターツアーの参加者から助言や提言をもらい、より具体的な取り組み内容を検討していく考えだ。
湯本温泉はコロナ禍による苦境が続く。いわき湯本温泉旅館協同組合によると、5月の旅館宿泊者数は前年比で1割にまで激減。それでも緊急事態宣言解除後は客足が徐々に回復し、「Go To キャンペーン」や県民割の効果もあって10月は前年比で同水準となった。
しかし、「Go To トラベル」の一時停止や感染の急拡大で、12月は大幅な減少が見込まれるという。
旅館こいとの小井戸さんは「(ワーケーションを通じて)地域の魅力に触れてもらい、首都圏の人たちに移住を考えてもらえればなおいい」と期待を寄せる。
- 緑茶のカテキン、降圧剤効果抑制 福島医大講師ら研究
- 総菜...実は減塩してました リオン・ドール、4カ月で230キロ
- 「ふくしま健民検定」合格率は84% 健康に関する知識ほか確認
- 「健康経営」優良3事業所を表彰 福島民友新聞社賞は星機械設計
- 「社員楽しむこと大切」 「健康経営」3事業所代表ら事例紹介
- 「お達者度」伸び低調 福島県平均・男性17.46年、女性20.61年
- 郡山・有明に知事賞 健康経営優良事業所、民友賞は星機械設計
- 「食」「運動」「社会参加」で健康づくり継続的に トップ会談
- 自宅で運動しツイッターに動画投稿 福島県、11月から企画
- 福島県メタボ率「最悪」18.4% 全国ワースト4位、ネット啓発を強化