いわき市の東洋システムは、医療機器向けのリチウムイオン電池パックを増産し、新型コロナウイルス禍の急激な需要増に対応している。５月から人工呼吸器用と生体情報モニター用の２種類を特別態勢で製造しており、生産台数はすでに年間台数の２倍を上回る。同社は２２日、需給改善と国民生活の安定に大きく貢献したとして、経済産業大臣感謝状を受けた。

　同社は、バッテリー（２次電池）の試験装置開発・製造や評価システムなどを手掛ける。電池パックは相手先ブランドによる生産（ＯＥＭ）を受託しており、新型コロナウイルスに伴う需要増を受け、国内大手医療機器メーカーからの医療体制維持のための増産依頼に応じた。

　要請のあった電池パックのうち、人工呼吸器用は同社で扱っている自動体外式除細動器（ＡＥＤ）用を転用するなど、迅速に増産態勢を整えた。８月までで昨年の年間生産台数である２０００台を大きく上回る３８００台を製造。また、生体情報モニター用も２．５倍近くを製造した。

　当初は製造課の社員ら２０人が２交代、２４時間態勢で業務に当たり、製造ラインを増強した後は、昼間のみ計２ラインで対応を続けている。宇佐見孝之課長（４２）は「医療関係者の役に立ちたいという思いで、勤務態勢を決めた。メンバーも理解してくれた」という。

　同社は市内企業や大王製紙などの協力で、医療物資不足が顕著だった５月には医療機関に計６６万２０００枚のマスクを送るなど支援も行ってきた。電池パックの増産について庄司秀樹社長（５８）は「電池なくしては人間の生活が成り立たない。やらないという選択肢はなかった」と話している。