「東洋システム」コロナ対応に大臣感謝状 医療電池パック増産

 
感謝状と増産に当たっている社員ら。右端は庄司社長

 いわき市の東洋システムは、医療機器向けのリチウムイオン電池パックを増産し、新型コロナウイルス禍の急激な需要増に対応している。5月から人工呼吸器用と生体情報モニター用の2種類を特別態勢で製造しており、生産台数はすでに年間台数の2倍を上回る。同社は22日、需給改善と国民生活の安定に大きく貢献したとして、経済産業大臣感謝状を受けた。

 同社は、バッテリー(2次電池)の試験装置開発・製造や評価システムなどを手掛ける。電池パックは相手先ブランドによる生産(OEM)を受託しており、新型コロナウイルスに伴う需要増を受け、国内大手医療機器メーカーからの医療体制維持のための増産依頼に応じた。

 要請のあった電池パックのうち、人工呼吸器用は同社で扱っている自動体外式除細動器(AED)用を転用するなど、迅速に増産態勢を整えた。8月までで昨年の年間生産台数である2000台を大きく上回る3800台を製造。また、生体情報モニター用も2.5倍近くを製造した。

 当初は製造課の社員ら20人が2交代、24時間態勢で業務に当たり、製造ラインを増強した後は、昼間のみ計2ラインで対応を続けている。宇佐見孝之課長(42)は「医療関係者の役に立ちたいという思いで、勤務態勢を決めた。メンバーも理解してくれた」という。

 同社は市内企業や大王製紙などの協力で、医療物資不足が顕著だった5月には医療機関に計66万2000枚のマスクを送るなど支援も行ってきた。電池パックの増産について庄司秀樹社長(58)は「電池なくしては人間の生活が成り立たない。やらないという選択肢はなかった」と話している。