教育の在り方を国内外230人議論 オンラインでワークショップ

 
オンラインで議論する参加者(「あれから。これから、ワークショップ」提供)

 震災10年を振り返るとともに未来の教育の在り方を考えるワークショップが13日、2日間の日程でオンラインで始まり、国内外から参加した約230人が議論を繰り広げている。福島大と経済協力開発機構(OECD)の主催。

 初日は、オンラインで大熊町と参加者をつなぐ「バーチャル福島訪問」が行われた。同町出身で、震災で家族3人を亡くした木村紀夫さんが案内人を務めた。

 木村さんは、震災当時のまま残されている熊町小や、津波で亡くなった次女の遺品が保管されている自宅近くの寺を案内した。災害への備えを参加者から問われると「豊かさを当たり前のものと思わず、物事を知る姿勢や考える姿勢が大切だ」と、防災意識の高揚を呼び掛けた。

 未来の教育や学校の在り方について考える意見交換会では、約10年前に思い描かれた教育が現在、どれほど実現しているのかを振り返るなどした。OECD教育スキル局局長のアンドレアス・シュライヒャー氏は「過去からから学び、新しい未来を考えたい」と話した。

 14日は、問い直すべき現在の学校の常識などをテーマに議論を続ける。