本県沖を震源に最大震度６強を観測した昨年３月の地震から、１６日で１年となる。甚大な被害を受けた相馬共同火力発電の新地発電所（新地町）は、電力需給の逼迫（ひっぱく）が懸念される中、復旧を急ぎ、破損した１、２号機の発電をこの冬までに再開させた。所員は「地震を乗り越える過程で得た経験と技術は、大きな財産になった」と振り返る。

　「ただごとではない」。ボイラー・環境チームリーダーの佐藤秀一さん（４９）は深夜に起きた地震から一夜明け、１号機ボイラーの被害に目を疑った。地震発生時、運転中だった１号機は、激しい揺れで自動停止した。

　朝になってもボイラー内に熱が残り、立ち入れなかったが、ボイラーを覆うケーシング（保護材）がめくれ上がっているのが一目で分かり、内部の被害の大きさが想像できた。

　後にケーシングの被害は、ボイラー内部の配管の損傷が原因だと判明。ボイラー前壁の配管４８７本は全て破断していた。東日本大震災でも、２０２１年２月の地震でも経験がない被害だった。

　新地町では昨年３月の地震で震度６弱を観測、２１年の震度６強より震度は低かったが、発電所内の計測機では５７２の揺れを記録。２１年の４４４、東日本大震災の３７２を上回る揺れだった。電気チームリーダーの三坂光一さん（５１）は「被害の全体が見えてくるまで相当な時間が必要だった。復旧がいつになるか、想像もつかなかった」と語る。

　発電再開に向けた工程を巡り、会議は白熱した。副所長の田鹿元昭さん（５５）は「何としてでも（電力需要が高まる）冬には間に合わせなければならないとの思いがあったが、果たして可能なのか、という議論の毎日だった」と明かす。

　冬までの再開という目標に向け所員は必死だったが、復旧には度重なる災害の経験も生きた。佐藤さんは２１年の経験から、１号機タービンの被害状況を確認していち早く部品交換を決断、方向性をメーカーに伝えた。部品の調達に苦労を重ねた三坂さんは、メーカーとの調整を粘り強く続け、協力を取り付けていった。

　１０月、１号機の試運転が始まり、発電所の煙突から冷え込み始めた秋空に煙（水蒸気）が立ち上った。その後、１号機は昨年１１月１１日、２号機も１月１３日に発電を再開。所長の高根沢利夫さん（５５）は「震災で発電所は全面が被害を受け、私たちは絶望した。それでも、その年の１２月には発電を再開させた。そんな経験をしている人が、ここにはたくさんいる。できないはずはないと思っていた」と復旧までの歩みを振り返った。

　発電所では、石炭を陸揚げする「揚炭機」なども被害を受け、地震の影響はいまだに尾を引く。所員の奮闘はこれからも続いていく。（丹治隆宏）