強化本部の研修義務化　新体操問題で協会

　日本体操協会は３日、東京都内で臨時理事会を開き、新体操の日本代表を巡る指導問題を受け、強化本部のスタッフらにコンプライアンス研修の受講を義務付けることを決めた。体操、トランポリンを含め、横断的にインテグリティー（高潔性）教育を実施することも検討する。

　新体操では村田由香里強化本部長による過度な指導があったことが発覚。協会の対応を問題視した化粧品大手のポーラが協賛契約を解約するなど、波紋が広がった。藤田直志会長は「真摯に反省し、透明で信頼される組織運営を推進していく」とした。